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循環器病 治療と仕事の両立支援

印刷用ページを表示する掲載日2024年1月9日

【目次】

現状

心疾患

虚血性心疾患をはじめとした心疾患の患者数は約306万人であり、そのうち19%(58.3万人)が20~64歳の就労世代の方です。
心疾患は治療法や年齢、生活習慣など様々な要因によって予後が異なるため、疾患名や印象で判断しないことが重要です。治療法や心機能等によって経過や予後は異なりますが、通常の生活に復帰できるケースも多く、心疾患によって休職した労働者のうち93.8%が復職したとの報告もあります。
入院期間は、病状や治療法によって様々であり、退院後に一定期間自宅療養を必要とする場合もあります。

性別・年齢階級別 心疾患患者数(推計​)
食事

【出典】厚生労働省 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン 心疾患に関する留意事項

脳卒中

脳卒中をはじめとした脳血管疾患の治療や経過観察などで通院している患者数は174万人と推計されており、うち約17%(約29.5万人)が20~64歳の就労世代の方です。

性別・年齢階級別 脳血管疾患患者数(推計)
動脈硬化

医療の進展等に伴い、脳卒中を含む脳血管疾患の死亡率は低下しています。一般に、脳卒中というと手足の麻痺や言語障害などの大きな障害が残るというイメージがありますが、就労世代などの若い患者においては、約7割がほぼ介助を必要しない状態まで回復するため、脳卒中の発症直後からのリハビリテーションを含む適切な治療により、職場復帰(復職)することが可能な場合も少なくありません。脳卒中を発症した労働者のうち、職場復帰する者の割合(復職率)は時間の経過とともに徐々に増えていきますが、一般に、発症から3か月~6か月ごろと、発症から1年~1年6か月ごろのタイミングで復職する場合が多いです。脳卒中の重症度や、職場環境、適切な配慮等によって異なりますが、脳卒中発症後の最終的な復職率は50 ~ 60%と報告されています。

脳卒中発症後の回復状況
動脈硬化

【出典】厚生労働省 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン 脳卒中に関する留意事項

すぐに仕事はやめないでください!

循環器病を発症した直後は、先が見通せず、不安ばかりが先走ります。ご本人はもとよりご家族も心配が募ることでしょう。
「仕事はもう続けられないかも・・・」「家計はどうしよう・・・」「子どももいるし・・・」と様々な心配事が頭の中を駆け巡ります。「もう仕事はいいや!」と自暴自棄になることもあります。
でもあきらめないでください。仕事をやめる前にまず相談をしてみることが大切です。

誰にどのような内容を相談をしたらよいかのヒントをまとめた資料がこちらです。

心疾患の治療と仕事の両立 お役立ちノート (PDFファイル)(3.43MB)

脳卒中の治療と仕事の両立 お役立ちノート (PDFファイル)(8.51MB)

【出典】産業医科大学 作成(厚生労働省2019年度「令和元年度がん患者及び脳卒中患者に対する仕事と治療の両立支援モデル事業」)

相談窓口

広島産業保健総合支援センターは、働く人々のこころとからだの健康を無料でサポートしている公的機関です。労働者の健康を確保するため、事業場で産業保健活動に携わる産業医、保健師・看護師、衛生管理者をはじめ事業主、人事労務担当者などの方々や労働者に対して、産業保健研修会や専門的相談等を通じて支援を行っています。

病気にかかり治療が必要になった労働者が、退職を余儀なくされることなく、治療と仕事の両立が図られるよう、事業主や労働者等に対して、電話やメール等での相談対応や、個別相談支援、個別訪問、別調整支援、啓発セミナー等、「治療と仕事の両立支援(※)」を行っています。

(※)「治療と仕事の両立支援」とは、病気を抱えながらも、働く意欲・能力のある労働者が、仕事を理由として治療機会を逃すことなく、また、治療の必要性を理由として仕事の継続を妨げられることなく、適切な治療を受けながら生き生きと働き続けられる社会を目指す取組み。

治療と仕事の両立支援(広島産業保健総合支援センターHPへリンク)

(参考)治療と仕事の両立支援ナビ(厚生労働省HPへリンク)

(参考)治療と仕事の両立支援について(厚生労働省HPへリンク)

ハローワーク(公共職業安定所)

雇用保険による基本手当などについて相談できます。

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