梅毒の患者が増えています！

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• 症状と経過
• 感染経路
• 予防方法
• 治療方法
• 梅毒検査
• 相談窓口

広島県における梅毒発生報告状況

県内の2025年の年間発生報告件数は258件（速報値）で、前年から22件減少しましたが、過去（1999年以降）、４番目に多い件数です。

男性では20代～50代、女性では20代が多く報告されています。

2022年から梅毒の発生報告件数は全国的に増加しており、感染予防と早めの検査・治療が重要です。

梅毒とは

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梅毒は、症状がないことや症状があっても数週間で消えてしまうことがあります。そのため、梅毒の感染に気が付かず、発見が遅れ感染拡大したり、治療が遅れることもある病気です。
あなたとパートナーを守るため、正しい知識を持ち、予防することが大切です。

• 梅毒は、梅毒トレポネーマという病原菌が原因となる感染症で、感染すると全身に様々な症状が出ます。
• 早期に発見できれば薬物治療で完治しますが、発見や治療が遅れたり、治療せずに放置すると、長期間の経過で脳や心臓に重大な合併症を起こすこともあります。
• また、妊娠している女性が梅毒に感染すると、胎盤をとおして胎児に感染し、死産、早産、新生児死亡等、様々な障害を引き起こす可能性があります。
• 過去に治療済みでも、再度感染することがあります。

症状と経過

早期顕症梅毒（第１期）：感染後約３週間

• 初期には、感染がおきた部位（主に陰部、口唇部、口腔内、肛門等）にしこりができることがあります。また、股の付け根の部分（鼠径部）のリンパ節が腫れることもあります。痛みがないことも多く、治療をしなくても症状は自然に軽快します。
• しかし、体内から病原体がいなくなったわけではなく、他の人にうつす可能性もあります。

早期顕症梅毒（第２期）：感染後約３か月

• 治療をしないで３か月以上を経過すると、病原体が血液によって全身に運ばれ、手のひら、足の裏、体全体にうっすらと赤い発疹が出ることがあります。小さなバラの花に似ていることから「バラ疹（ばらしん）」とよばれています。
• 発疹は治療をしなくても数週間以内に消える場合があり、また、再発を繰り返すこともあります。しかし、抗菌薬で治療しない限り、病原菌である梅毒トレポネーマは体内に残っており、梅毒が治ったわけではありません。

晩期顕性梅毒：感染後数年

• 感染後、数年を経過すると、皮膚や筋肉、骨などにゴムのような腫瘍（ゴム腫）が発生することがあります。また、心臓、血管、脳などの複数の臓器に病変が生じ、場合によっては死亡に至ることもあります。

感染経路

• 主な感染経路は，感染部位と粘膜や皮膚の直接の接触です。具体的には、性器と性器、性器と肛門（アナルセックス）、性器と口の接触（オーラルセックス）等が原因となります。
• 2024年における県内の感染経路の約８割以上が性的接触であり、そのうち約５割が性風俗産業の利用歴もしくは従事歴があることが判明しています。

予防方法

• 感染部位と粘膜や皮膚が直接接触をしないように、コンドームを使用することが勧められます。ただし、コンドームが覆わない部分の皮膚などでも感染がおこる可能性があります。
• 皮膚や粘膜に異常があった場合は性的な接触を控え、早めに医療機関を受診して相談しましょう。

治療方法

• 梅毒は、診断を受けて抗生物質を正しく服用すれば治すことができます。
• 治療は、皮膚科、泌尿器科、産婦人科などで受けることができます。

気になるときは検査を受けましょう！

​広島県内の保健所では、匿名・無料の梅毒検査を実施しています。

検査を受けるには事前に予約が必要です。

詳しくは、広島県ホームページ：梅毒検査について（要予約，無料，匿名，即日）をご参照ください。

• 梅毒に感染しているかどうかは症状だけでは判断できません。気になるときは医療機関等に相談しましょう。
• 感染直後に検査を行った場合、本当は感染していても「陰性」と判定される場合があります。その場合は、感染の可能性のある出来事から３か月以上経過してから、再度検査を受けることをお勧めします。
• 梅毒などの性行為感染症は、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）の感染リスクを高める可能性があります。また、梅毒と診断された場合、HIV検査の実施が推奨されています。

相談窓口

梅毒について心配なことがある場合は，次のところに相談してください（平日９時から１７時，年始年末を除く）

参考情報

• リーフレット「梅毒って病気を知っていますか？」（日本性感染症学会）
• 梅毒の増加に直面して（日本性感染症学会）
• 梅毒に関するQ&A（厚生労働省）
• 梅毒とは（国立健康危機管理研究機構）
• 感染症法に基づく医師及び獣医師の届出(届出基準・届出票)
• HIV関連梅毒の特徴（国立健康危機管理研究機構）
• 性行為感染症について（ファクトシート）（厚生労働省）​