令和４年度　働き方改革「企業経営者勉強会」

​【第１回】 2022年6月  1日（水）13:30～16:30／終了
【第２回】 2022年7月13日（水）13:30～16:30／終了
【第３回】 2022年8月  9日（火）13:30～16:00／終了​
【第４回】 2022年9月16日（金）13:30～16:00／終了​
【第５回】 2023年2月17日（金）13:30～16:30／終了​

名和 高司　氏
一橋大学大学院 国際企業戦略研究科教授

＜専門分野＞グルーバル経営，成長戦略，イノベーション，企業変革，リーダーシップ

東京大学法学部卒、ハーバード・ビジネス・スクール修士（ベーカースカラー授与）。三菱商事の機械（東京、ニューヨーク）に約10年間勤務。 2010年まで、マッキンゼーのディレクターとして、約20年間、コンサルティングに従事。自動車・製造業分野におけるアジア地域ヘッド、ハイテク・通信分野における日本支社ヘッドを歴任。日本、アジア、アメリカなどを舞台に、多様な業界において、次世代成長戦略、全社構造改革などのプロジェクトに幅広く従事。2010年6月より、一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授に就任。

株式会社ミクセル
代表取締役 島 幸司 氏

山本 寛　氏
青山学院大学 経営学部教授

＜専門分野＞人的資源管理論、キャリアデザイン論、組織行動論

青山学院大学経営学部教授（人的資源管理論担当）。博士（経営学）。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わる組織のマネジメントが専門。

著書(単著)として、『連鎖退職』、『なぜ、御社は若手が辞めるのか』、『｢中だるみ社員｣の罠』(以上日経BP社)、『人材定着のマネジメント』(中央経済社）、『自分のキャリアを磨く方法』、『転職とキャリアの研究［改訂版］』、『働く人のためのエンプロイアビリティ』、『昇進の研究［増補改訂版］』(以上創成社)がある。著書(編著)として『働く人のキャリアの停滞』(創成社）がある。

研究室ホームページhttp://yamamoto-lab.jp/

株式会社広島県リースタオル
代表取締役 田畑 裕生 氏​

島津 明人 氏
慶應義塾大学 総合政策学部教授

＜専門分野＞産業保健心理学，行動科学

2000年早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻・博士後期課程心理学専攻修了。博士（文学）、臨床心理士、公認心理師。早稲田大学助手、広島大学専任講師、同助教授、ユトレヒト大学客員研究員、東京大学准教授、北里大学教授を経て、2007年より現職。主な著書に『ワーク・エンゲイジメント入門』『ワーク・エンゲイジメント：基本理論と研究のためのハンドブック』（星和書店）、『自分でできるストレスマネジメント』（培風館）、『職場のストレスマネジメント：セルフケア教育の企画・実践マニュアル』、『職場のポジティブメンタルヘルス：現場で活かせる最新理論』（誠信書房）、『新版ワーク・エンゲイジメント：ポジティブメンタルヘルスで活力ある毎日を』（労働調査会）などがある。

株式会社ハマダ
代表取締役 濱田 忠彦 氏
総務・人事課 係長 松村 未来 氏

石川 善樹 氏
予防医学研究者、博士（医学）

＜専門分野＞予防医学、行動科学、計算創造学、概念進化論等

1981年、広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士（医学）取得。公益財団法人Wellbeing for Planet Earth代表理事。「人がよく生きる（Good Life）とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。近著は、フルライフ（NewsPicks Publishing）、考え続ける力（ちくま新書）など。

Twitter:@ishikun3
HP:https://yoshikiishikawa.com/

佐々木 常夫 氏
株式会社佐々木常夫マネージメント・リサーチ代表

1969年東大経済学部卒業、同年東レ入社。自閉症の長男を含め3人の子どもを持つ。
しばしば問題を起こす長男の世話、加えて肝臓病とうつ病を患った妻を抱え多難な家庭生活。一方、会社では大阪・東京と6度の転勤、破綻会社の再建やさまざまな事業改革など多忙を極め、そうした仕事にも全力で取り組む。
2001年、東レ同期トップで取締役となり、2003年より東レ経営研究所社長となる。
2010年（株）佐々木常夫マネージメント・リサーチ代表。
何度かの事業改革の実行や3代の社長に仕えた経験から独特の経営観をもち、現在経営者育成のプログラムの講師などを勤める。
社外業務としては内閣府の男女共同参画会議議員、大阪大学客員教授 などの公職を歴任。

藤原 輝 氏
株式会社ワーキンエージェント 働き方改革上級コンサルタント

県内外の多くの中小企業に対して働き方改革コンサルティングを行っており、広島県支援事業の受託担当者としても活動。「守り」と「攻め」の働き方改革の視点から組織分析、施策導入、業務改善指導を行い「働きやすさ」「働きがい」「労働生産性」の向上に成果をあげるなど活躍中