ページの先頭です。 メニューを飛ばして本文へ
現在地ホットライン教育ひろしま > 広島県学校教育研究団体連絡協議会 > 広島県高等学校教育研究会 商業部会

広島県高等学校教育研究会 商業部会

広島県高等学校教育研究会 商業部会

 会長 山田 剛司 (広島県立広島商業高等学校)

 事務担当 阿南 誠司

 連絡先 082-231-9388

リストマーク組織

リストマーク会則

  研究の目標等

・生徒が商業を「学んで良かった」,その内容を「将来に活かしていこう」と思うような商業教育の実践
・授業の工夫・改善を意識した教員の増加
・教科指導における目標の達成状況の把握
・スペシャリストを育成するために必要な専門的な知識や技術を修得しようとする教員の増加

  研究の内容及び方法

・研究会,研究大会の開催
・研究授業の実施
・広島県商業共通学力テストの作成・実施・検証
・専門的な知識・技術(簿記・情報処理等の高度資格)を取得するための研修会の実施
・研究内容の検証(アンケート等による評価)

  具体的な研究活動

1 研究会,研究大会

ア 県商業教育研究大会の開催(8/10 於:尾道国際ホテル) 参加者:86名
・大会テーマ「未来の産業構造を見据えて,現在の商業教育の課題を考える」
・講演「過去と未来からICTの今を考える」 講師:福山大学人間文化学部メディア情報文化学科准教授 内垣戸 貴之氏
・研究発表及び協議 6研究分野(分科会):研究テーマ
 会計分野研究会
 「簿記の学習指導における課題と指導方法の改善について」
 マーケティング分野研究会
 「マーケティング活動を主体的,創造的に行うための効果的な教授法の研究」
 ビジネス経済分野研究会
 「科目「ビジネス経済」におけるICTを効果的に活用する実践研究」
 ビジネス情報分野研究会
 「商業教育におけるプログラミング指導の考え方と教材の作成」
 商業教育総合研究会
 「教員の指導力向上を目指した研究協議の工夫」

 総合学科・普通科等商業教育研究会
 「社会人として必要な生き抜く力を育てる商業教育の研究」
・指導助言者 広島修道大学 河内 満教授,広島経済大学 餅川正雄教授

イ 主任会議の実施及び各種大会・研修会の実施

・主任会議5回(4/16:22名,5/12:25名,7/2:23名,11/20:18名,2/22:12名)
・全国大会四競技選抜広島大会(6/6 於:県立福山商業高校) 参加者:255名
・生徒商業研究発表大会(7/28 於:呉市まちづくりセンター) 参加者:96名
・広島県高等学校ビジネスコンテスト(9/5 於:県立広島商業高校) 参加者:428名

ウ 6研究会の教育研究会の開催
・会計分野研究会 3回(5/19:9名,7/1:9名,1/28:6名)
・マーケティング分野研究会 3回(4/30:9名,7/10:10名,11/10:12名)
・ビジネス経済分野研究会 3回(4/28:14名,6/25:12名,2/9:14名)
・ビジネス情報分野研究会 3回(7/2:9名,12/2:13名,2/19:12名)
・商業教育総合研究会 2回(6/22:10名,1/20:8名)
・総合学科・普通科等商業教育研究会 2回(6/26:8名,12/16:8名)

2  研究授業

・会計分野研究会 1回(5/19:9名)
・マーケティング分野研究会 2回(7/10:10名,11/10:12名)
・ビジネス経済分野研究会 1回(6/25:12名)
・総合学科・普通科等商業教育研究会 1回(6/26:8名)

3  広島県商業共通学力テストの作成

・商業教育評価方法に関する検討会議 2回(5/12:9名,10/9:10名)

4  専門的な知識・技術(高度資格)を修得するための研修

・簿記(日商2級)に関する研修会(12/25:20名,26:20名)
・情報処理に関する研修会:Javaプログラミング 2日間(12/25,26:20名)

5  アンケート等による評価

・広島県高等学校ビジネスコンテストに参加した生徒の肯定的な評価 89.2% (264名)

 研究成果

学習指導案(広島商業高等学校 教諭 吉屋 晋二) (Wordファイル)(36KB)

 その他

(1)全国商業教育研究大会
ア 開催日 平成27年8月4日
イ 発表 ビジネス経済分野
(2)中国五県商業教育研究大会における発表
ア 開催日及び会場 平成27年11月5日,6日 於:山口県宇部市
イ 発表 ビジネス情報分野・マーケティング分野
(3)機関誌「商業教育」の発刊(第62号,年度末発行予定)
ア 各研究会の研究内容,各種大会の状況,その他商業に関する研究について掲載

 参考:前年度の研究成果

(1)機関誌「商業教育」61号を320部作成し,会員及び関係機関に配布
(2)Webページに掲載(各研究会等で作成した学習指導案及び教材)