医療機能の内容確認票（心血管疾患）
印刷用ページを表示する掲載日2023年11月6日
| 区分 | 医 療 機 能 の 内 容 | |||
| 予 防 | 発症予防の機能 | |||
| - | 次に掲げる事項を含め、該当する医療機関は関係する診療ガイドラインに則した診療を実施している | |||
| (1) | 高血圧、脂質異常症、喫煙、糖尿病等の危険因子の管理が可能である | |||
| (2) | 初期症状出現時における対応について、本人及び家族等患者の周囲にいる者に対する教育、啓発を実施する | |||
| (3) | 初期症状出現時に、急性期医療を担う医療機関への受療勧奨について指示する | |||
| 急性期 | 救急医療の機能（救命救急センターを有する病院、心臓内科系集中治療室（ＣＣＵ）等を有する病院、心筋梗塞等の心血管疾患に対する急性期医療を担う病院又は有床診療所等） | |||
| - | 次に掲げる事項を含め、該当する医療機関は関係する診療ガイドラインに則した診療を実施している | |||
| (1) | 心電図検査、血液生化学検査、心臓超音波検査、エックス線検査、ＣＴ検査、心臓カテーテル検査、機械的補助循環装置等必要な検査および処置が24時間対応可能である | 自院で24時間対応が可能 | ||
| 他院との連携により24時間対応が可能 | ||||
| (2) | 心筋梗塞等の心筋梗塞が疑われる患者について、専門的な診療を行う医師等が24時間対応可能である | 自院で24時間対応が可能 | ||
| 他院との連携により24時間対応が可能 | ||||
| (3) | ＳＴ上昇型心筋梗塞の場合、冠動脈造影検査及び適応があればＰＣＩを行い、来院後90分以内の冠動脈再疎通が可能である | |||
| (4) | 慢性心不全の急性増悪の場合、状態の安定化に必要な内科的治療が可能である | |||
| (5) | 呼吸管理、疼痛管理等の全身管理や、ポンプ失調、心破裂等の合併症治療が可能である | |||
| (6) | 虚血性心疾患に対する冠動脈バイパス術や大動脈解離に対する大動脈人口血管置換術等の外科的治療が可である | 自院での外科的治療が可能 | ||
| 外科的治療が可能な施設との連携体制がとれている | ||||
| (7) | 電気的除細動、機械的補助循環装置、緊急ペーシングへの対応が可能である | |||
| (8) | 運動耐容能などに基づいた運動処方により合併症を防ぎつつ、運動療法のみならず多面的・包括的なリハビリテーションを実施可能である | |||
| (9) | 抑うつ状態等の対応が可能である | |||
| (10) | 回復期（あるいは在宅医療）の医療機関と診療情報や治療計画を共有するなどの連携しており、またその一環として再発予防の定期的専門的検査を実施している | |||
| 回 復 期 | 疾病管理プログラムとしての心血管疾患リハビリテーションを実施する機能 （内科、循環器科又は心臓血管外科を有する病院又は診療所） |
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| － | 次に掲げる事項を含め、該当する医療機関は関係する診療ガイドラインに則した診療を実施している | |||
| (1) | 再発予防のための治療や基礎疾患・危険因子の管理、抑うつ状態等の対応が可能である | |||
| (2) | 心電図検査、電気的除細動等急性増悪時の対応が可能である | |||
| (3) | 合併症併発時や再発時に緊急の内科的・外科的治療が可能な医療機関と連携している | |||
| (4) | 運動耐容能を評価の上で、運動療法、食事療法、患者教育等の心血管疾患リハビリテーションが実施可能である | |||
| (5) | 心筋梗塞等の心血管疾患の再発や重症不整脈などの発生時における対応法について、患者及び家族への教育を行っている | |||
| (6) | 急性期の医療機関及び二次予防の医療機関と診療情報や治療計画を共有する等して連携している | |||
| 再発予防 | 再発予防の機能（病院又は診療所） | |||
| － | 次に掲げる事項を含め、該当する医療機関は関係する診療ガイドラインに則した診療を実施している | |||
| (1) | 再発予防のための治療や基礎疾患・危険因子の管理、抑うつ状態への対応が可能である | |||
| (2) | 緊急時の除細動等急性増悪時への対応が可能である | |||
| (3) | 合併症併発時や再発時に緊急の内科的・外科的治療が可能な医療機関と連携している | |||
| (4) | 急性期の医療機関や介護保険サービス事業所等と再発予防の定期的専門的検査、合併症併発時や再発時の対応を含めた診療情報や治療計画を共有する等して連携している | |||
| (5) | 在宅での運動療法、再発予防のための管理を医療機関と訪問看護ステーション・かかりつけ薬剤師・薬局が連携し実施出来る | |||